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CAD （きゃど:computer aided design）
設計製図業務をコンピュータの利用によって行うもの。コンピュータ支援設計。
→CAM
[←先頭へ]CALS （キャルス:Commerce At Light Speed）
生産者と消費者の間で製品やサービスに関する情報を共有し、設計、製造、調達、決済をすべてコンピュータネットワーク上で行なうための標準規格。データの表現形式やデータ交換の手順などを定めた規格群で構成される。米国防総省が資材調達の支援システムとして開発した規格をベースとしている。当初は資材調達だけを目的としていたが、次第に適用範囲が広げられてきたため、名称も「Computer Aided Logistics Support」→「Computer Aided Acquisition and Logistics Support」→「Continuous Acquisition and Life-cycle Support」→「Commerce At Light Speed」と変遷している。
[←先頭へ]CAM （きゃむ:computer aided manufacturing）
製造工程を自動化するために,工作機械やロポットを制御指示するなどの一連の作業をコンピュータにより行うこと。コンピュータ支援製造。
→CAD
[←先頭へ]CATV （シーエ一ティーブイ:cable television）
公衆に直接受信されることを目的とするテレビジョン放送。テレビジョン放送の受信障害や難視聴の解消を目的とした放送の補完的メディア(この場合,英文はcommunity antena TV)として整備されてきたが,最近では多チャンネルCATVが飛躍的に普及し,地域の情報センターとして自主放送や双方向的情報活動を行うシステムに変わりつつある。
[←先頭へ]CCPケーブル （シーシーピーケーブル:color coded cable）
ポリエチレン樹脂で絶縁した高周波通信ケーブルの1種。電子部品の定格,性能値又
は導体,端子,引出線等を識別するための標準色の体系に従って彩色されている。
市内電話網等に使われる。
CI-NET （シーアイネット:CI-NET）
標準化された方法でコンピュータネットワークを利用し建設生産に関わる様々な企業間の情報交換を実現し、建設産業全体の生産性向上を図ろうとするものです。CI-NETの検討は建設省、学識経験者、関連団体、推進センター会員企業の協力を得て、建設産業におけるEDI標準の他、建設資機材コード等の電子データ交換のための標準の策定、利用推進、広報・普及活動を行うこと。
[←先頭へ]CIE （シーアイイー:CommissionIntenationale del'Eclairage）
国際照明委員会。光と照明の分野での科学,技術及び工芸に関する事項について国際的討議を行い,標準と測定の手法を開発し,国際規格及び各国の工業規格作成に指針を与え,規格,報告書などを出版するとともに他の国際団体との連携・交流を図ることを目的とした非営利の国際団体。
[←先頭へ]CM （コンストラクション・マネージメント:Construction Management）
建物を建てる時、ゼネコン（総合建設業）や工務店、ハウスメーカーが一括請負し建築現場の”頭”となり建設します。それが当然のことと誰もが思っていますし、疑問を持つことすらしません。しかし、一括請負は日本独特の形態で諸外国はCM（分離発注）で建てるのが一般的です。
（一括請負が発生した時期は定かではありませんが、昔大工の棟梁が家を建てるのを依頼され、左官や瓦職人などに大工ではできない仕事を頼んだことが始まりのようです。・・・予備知識）
CM で建築すると言う事は、総合建設会社などは建築現場に存在せず、個々の業者（専門業者）が元請けとなり協力し合って建物を完成させていくのです。
CORINS （コリンズ:Costruction Records Information Service）
公共工事の発注をめぐり、入札・契約手続きにおける不正行為の防止、建設市場の国際化への対応などの社会的要請を背景に、平成5年12月21日の中央建設業審議会により、「公共工事に関する入札・契約制度の改革について」の建議がまとめられました。この建議の中で、各発注機関が共同で利用でき、建設会社の技術力を公正に評価しうる工事実績情報のデータベース整備の必要性が述べられています。
そこで、旧建設省の要請を受け、広く建設情報を手がけている（財）日本建設情報総合センター（JACIC：ジャシック）が公益法人という立場で、工事実績情報のデータベースを構築し、各発注機関へ情報提供を行うことになりました。このデータベースが「CORINS（コリンズ：工事実績情報サービス）」です。
CORINSは平成6年3月に請負金額5,000万円以上の竣工登録からスタートしましたが、平成7年4月に竣工登録に受注登録と変更登録を追加し、平成9年4月にはCORINSの対象範囲を請負金額2,500万円以上に拡大しました。
そして、平成13年4月の「公共工事の入札及び契約の適正化の促進に関する法律」の施行、CORINSの市町村への普及状況、発注機関からの意見などを踏まえ、平成14年10月にCORINSへの登録範囲を請負金額500万円以上に拡大しました。さらに、平成14年11月の「技術者制度研究会報告」での、「技術者データベースの必要性」に関する方針を受け、平成17年4月から「CORINSの工事経歴検索システム」の運用を開始しました。
CSアンテナ （シーエスアンテナ:antena for satellite communication）
CS(communication satellite,通信衛星)を利用した放送を受信するアンテナ。
[←先頭へ]CTI （シーティーアイ:Computer Telephony Integration）
電話やFAXをコンピュータシステムに統合する技術。サポートセンター、お客様相談室など、顧客に電話で応対するコールセンター業務に広く利用されている。最近では顧客データベースと連携したシステムが増えており、顧客のプロフィールや過去の応対履歴、購入履歴などを参照しながら的確なサポートを提供することができるようになっている。こうしたCTIを含めた統合型の顧客対応システムはCRMと呼ばれることもある。
[←先頭へ]CVCF （し一ぶいし一えふ:constant voltage constant frequency）
電源系統の電圧や周波数の変動又は負荷設備に起因する電圧や周波数の変動に対して,定電圧・定周波の安定した交流電力を供給するための電源装置。定電圧定周波電源装置。一般的には蓄電池と組み合わせて,電源系統の停電や瞬断に対して無停電で給電する無停電電源装置(UPS)として使用される。
→商用バイパス回路、 商用同期制御、 冗長システム(UPS)、 個別蓄電池方式、 瞬断バックアップ方式、 商用待機冗長方式、 商用同期無瞬断切換方式
[←先頭へ]CVケーブル （し一ぶいケーブル）
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ＣＯＨＳＭＳ （コスモス）
建設業労働安全衛生マネジメントシステムの略称
厚生労働省が平成１１年４月に公表した「労働安全衛生マネジメントシステム」（ＯＨＳＭＳ）のガイドラインに基づき、建設業労働災害防止協会がガイドラインを作成した安全管理システム。潜在的危険性（危険有害要因）を特定する手法として、リスクアセスメント手法などが用いられる。
ＣＲＭ （シーアールエム:Customer Relationship Management）
情報システムを応用して企業が顧客と長期的な関係を築く手法のこと。詳細な顧客データベースを元に、商品の売買から保守サービス、問い合わせやクレームへの対応など、個々の顧客とのすべてのやり取りを一貫して管理することにより実現する。顧客のニーズにきめ細かく対応することで、顧客の利便性と満足度を高め、顧客を常連客として囲い込んで収益率の極大化をはかることを目的としている。
[←先頭へ]ＣＳＲ （シーエスアール）
1992年、全世界から170ヶ国の代表が参加してリオ・デ・ジャネイロで開かれた国連環境開発会議（地球サミット）において、環境と開発に関するいわゆる「リオ宣言」が採択されました。この宣言におけるキーワードは、サスティナビリティという考え方でした。この会議では、各国、社会の重要部門および国民の間で新たな水準の協力を作り出すことによって、新しい公平な地球的規模のパートナーシップを構築するという目標を持って、すべての人のための利益を尊重し、かつ地球的規模の環境および開発のシステムの一体性を保持する国際的合意が取り決められました。この宣言は、すべての人は持続可能な開発のなかにおり（at the centre of concernsfor sustainable development）、自然と調和しつつ健康で生産的な生活を送る資格を有する（第1原則）とされ、そのために各国はその責任を有し（第2原則）、持続可能な開発および質の高い生活を達成するために、持続可能でない生産および消費の様式を減らす（第8原則）ことなどが決まりました。今日のサスティナビリティの基本的考えは、このリオ宣言にもとづいているといえます。
このサスティナビリティの考えにもとづいて、あるべき企業経営における経営戦略として開発されたのがCSRです。CSRについては、現在多くの定義・議論があります。CSRは欧米の考え方でわが国にはそのまま当てはまらない、CSRは社会または市場との関係において決まるのでその具体的な定義はない、CSRはまず具体的に取り組むことが大切でその概念はどうでもよい、日本にはすでに終身雇用・年功序列などの良い制度がある、企業の持続性より社会の持続性が大事である、など多くの考え方があります
「CSRは、企業が経済・環境・社会等の幅広い分野における責任を果たすことにより、企業自身の持続的な発展を目指す取組である」
CSRが企業による活動である以上、その本質的な目的は、広い意味での企業利益の創出や企業価値の向上につながるべきものであり、こうした考えはCSRを検討するすべての基点になると考える。